ジャンボ宝くじの売り上げが伸びている。新型コロナウイルス感染拡大による「巣ごもり消費」の影響もあり、特にインターネット販売が好調。昨年夏のサマージャンボや秋のハロウィンジャンボは売上総額が前年より１０％増え、年末ジャンボは公式サイトだけで初の１００億円台を記録した。収益は自治体に配分され、コロナ不況に苦しむ地方財政の一助となりそうだ。[br][br] 都道府県などでつくる「全国自治宝くじ事務協議会」や総務省によると、サマーの昨年の売上総額は８年ぶりに前年を上回る７４３億円。ハロウィンと、今年２～３月のバレンタインも２年ぶりに増額に転じ、３００億円台を確保した。いずれもネット販売が伸びた。年末ジャンボは、公式サイト販売額が前年を大きく上回る１３９億円に達し、売上総額も２％増の１４３４億円だった。[br][br] 好調の背景には、２０１８年度年末ジャンボから導入した公式サイトなどの積極的なＰＲ戦略もある。緊急事態宣言明けの昨年６月、公式サイト限定で、購入時に付与するポイントの上乗せキャンペーンを本格展開。人気タレントを起用したテレビＣＭも話題となり、外出自粛ムードの中、ネット利用客を引き寄せた。[br][br] 宝くじ販売を受託するみずほ銀行によると、同行が扱うネット販売も好調。２０年度は例年より伸びが大きかったといい、担当者は「利用者の購買行動に変化が見える」と分析した。[br][br] ５月７日からはドリームジャンボの販売が始まる予定だ。[br][br] 宝くじは都道府県と政令指定都市が発売。当せん金や販売経費などを差し引いた収益が、発売元の自治体に配分される。ジャンボを含む宝くじ全体の売上総額は、娯楽の多様化や景気低迷などの影響で０５年度の１兆１０４７億円をピークに減少傾向が続き、１９年度は７９３１億円だった。
