サンマなど食卓を彩る魚の不漁が長期化するのではないかとの懸念が漁業関係者の間に広がっている。これまでの漁場で以前のように取れず、漁業資源には過去の経験に照らして説明が付かない変動が生じているとみられ、地球温暖化が影響しているとも指摘される。政府は養殖が可能な魚種では技術革新を急ぎ、水揚げ減少のダメージ緩和につなげたい考えだ。[br][br] 日本の「秋の味覚」の代表格だったサンマは２０１９年の漁獲量が過去最低だった。水産庁は海水温や海流の変化で回遊魚のサンマが卵を産む場所を変えたのが一因とみるが、詳細は不明だ。[br][br] 海水温の上昇などはスルメイカやサケ類などの不漁にも関わっている。水産庁によると、日本の周辺海域では００年以降、水温の上昇や下降の基調が過去のパターンに当てはまらない状況が指摘され、１５～１６年には海水温が急激に上がった。日本の１９年の全漁獲量（養殖を除く）は１０年前と比べ２２％少ない３２２万８２０６トンだった。[br][br] こうした変化の影響を和らげようと、政府は、天然資源に依存しない人工種苗による「完全養殖」の実現を後押し。サンマやスルメイカは採算面などから困難とされるが、水産庁はニホンウナギ、クロマグロ、ブリ、カンパチの４魚種について人工種苗比率を５０年までに１００％に引き上げたいとしている。[br][br] ただコスト低減など課題は多く、現時点では「かなり高い目標」（水産庁関係者）。一方で、サンマ漁船によるマイワシやサバ類の漁獲など魚種をまたぐ試験操業で、水揚げ量を確保しようという動きも始まっているが、漁業資源管理が強まる中、既存の漁業者との調整は難航も予想される。
